第１章　序論　
　1.1　国際経済学の課題
　1.2　本書の構成
第Ⅰ部　基本貿易モデル
第２章　財の国際交換
　2.1　貿易利益
　2.2　自由貿易均衡
　2.3　自由貿易賛成の基本的議論
　2.4　自由貿易に対する反対
第３章　生産反応と輸入需要
　3.1　生産可能性曲線
　3.2　生産と自由貿易均衛
　3.3　比較優位と貿易パターン
　3.4　輸入需要の弾力性
　3.5　要約
第４章　基本貿易モデルの応用
　4.1　海外からの撹乱
　4.2　産出に対する自国の規制
　4.3　成長と貿易
　4.4　トランスファー問題
　4.5　要約
第Ⅱ部　技術、生産要素賦存および貿易パターン
第５章　技術とリカード貿易モデル
　5.1　貿易前
　5.2　比較生産費と貿易パターン
　5.3　貿易の国民的および世界的利益
　5.4　賃金の国際比較と生産性
　5.5　多数財および多数国
　5.6　技術進歩と利益の国際分配
　5.7　非貿易財
　5.8　要約
第6章　逓増費用、特殊生産要素および貿易
　6.1　競争企業の技術選択
　6.2　特殊生産要素と経済全体の生産可能性
　6.3　閉鎖経済での所得分配
　6.4　自由貿易と所得分配
　6.5　小貿易国の要素成長
　6.6　貿易パターン
　6.7「オランダ病」
　6.8　要約
第７章　要素賦存とへクシャー＝オリーン理論
　7.1　2×2モデルでの産出と要素報酬
　7.2　2×2へクシャー＝オリーン・モデルにおける国際貿易
　7.3　多数財と多数国のもとでの貿易パターン
　7.4　要約
第Ⅲ部　国際要素移動と非競争市場
第８章　中間財の国際貿易
　8.1　国際貿易における資源と原材料
　8.2　中間材貿易と生産可能性
　8.3　新興工業国および自由立地的生産プロセス
　8.4　自由立地的投入物：比較優位と絶対優位の共同の役割
　8.5　要約
第９章　国際貿易における不完全競争
　9.1　輸出カルテルと商品協定
　9.2　独占、独占的競争および国際貿易
　9.3　国際市場での寡占
　9.4　要約
第10章　国際要素移動と多国籍企業
　10.1　要素移動：世界生産の効率性
　10.2　要素移動：財貿易への効果
　10.3　移民と所得分配
　10.4　国際資本移動：特定の問題
　10.5　多国籍企業と対外直接投資
　10.6　要約
第Ⅳ部　通商政策
第11章　関税と経済厚生
　11.1　小国にとっての関税
　11.2　関税が世界価格と国内価格に与える影響
　11.3　関税と自国の厚生
　11.4　関税と世界の厚生
　11.5　要約
第12章　保護の政治経済学
　12.1　収入を得る方法としての関税
　12.2　関税と所得分配
　12.3　「次善」の策としての関税
　12.4　通商政策と経済発展
　12.5　保護と外国投資
　12.6　関税、雇用、および貿易収支：1つの予備的考察
　12.7　有効保護　
　12.8　要約
第13章　貿易統制の現実
　13.1　アメリカの関税とその影響
　13.2　多角的関税引き下げ
　13.3　管理貿易への傾向
　13.4　貿易政策と低開発国
　13.5　要約
第14章　特恵的貿易取り決め
　14.1　貿易特恵の基本的効果
　14.2　特恵の利益と損失の分配
　14.3　実際の特恵的取り決め
　14.4　ソ連圏の貿易問題
　14.5　要約
補論
第2章への補論：交換均衡の方程式
第3章への補論：実質所得、生産、弾力性、および貿易パターン
第4章への補論：基本貿易モデルにおける安定性と比較静学
第5章への補論：比較優位とアサインメント問題
第6章への補論：生産の特殊要素モデル
第7章への補論：2部門へクシャー＝オリーン・モデル
第10章への補論：対外投資、「頭脳流出」、および所得分配
第11章への補論：実質所得、価格、および関税
第12章への補論：関税、成長および厚生